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こんにちは、ファイナンシャル・プランナーの箭吹雅代です。

離婚のお金の不安を安心に変える、離婚専門のファイナンシャル・プランナーです。

さて、今日のテーマは「案外意識していないかも?保険になぜ入るのか?」です。

保険を検討したとき、どの保険に入ればいいのか、色々あって、なんだか複雑そうで分かりにくい、だからって勧められるまま保険に入っていませんか?

保険は長い年月かけて支払っていくもので、総額はかなり大きいものになります。

だからこそ、きちんと自分に必要な保険を見極めてから加入することが大切です。

今日はそんな保険について解説していきたいと思います。

もくじ

「死亡保険」と「医療保険」について

保険の中でも今日は「死亡保険」と「医療保険」について考えていきたいと思います。

「死亡保険」は、自分(被保険者)が亡くなったとき、保険金が支払われる保険で、「医療保険」は、自分が病気やケガをして入院や手術をすることになったら支払われます。

ここで、「死亡保険」と「医療保険」が持つ意味合いが全く異なることに気づきます。

「死亡保険」は、自分が亡くなった時に支払われる保険なので、当然自分自身は受け取れませんので、こちらは残された家族などが受け取ることになります。つまり、「死亡保険」は家族のための保険といえます。

一方、「医療保険」は、自分が病気やケガで入院や手術をしたときの保険なので、自分自身のための保険といえます。

全く異なる「死亡保険」と「医療保険」の加入目的

さて、家族のための「死亡保険」と自分自身のための「医療保険」があることが分かりました。

つまり、この2つは加入する目的が全く異なるということになります。

「死亡保険」は、自分が扶養している家族がいる場合、自分に万が一のことがあれば、家族が困るので、そうならないためのいわば、家族のための保険といえます。

「医療保険」は、自分に何かあったときのための保険なので、自分が生きるための保険といえます。

家族のための保険である「死亡保険」、自分自身が生きるための保険である「医療保険」。

このように、目的は全く異なるのです。

保険の意味が分かれば、自分に必要な保険が見えてくる

さて、保険の目的が明確になると、自分に必要な保険が見えてきます。

例えば、今独身で、扶養家族がいない場合、「死亡保険」の必要性は低いといえます。

反対に、家族を扶養しており、特に子供がまだ学生であれば、「死亡保険」は検討する必要があるでしょう。

同じように子供がいても、子供が社会人になれば、「死亡保険」は不要、もしくは必要保障額が減少します。

つまり、自分の家族構成、扶養家族の有無によって、「死亡保険」の必要性は変わってくるのです。

一方、「医療保険」は、自分自身のための保険なので、こちらは皆必要なものと思ったら・・・案外落とし穴もあります。

というのも、「医療保険」はとりあえず入っていれば安心!というわけではないからです。

当たり前ですが、人間、若いときより年を取ってからの方が病気になる可能性は高くなります。ケガも若いからといってしないわけではないですが、しかし、こちらもやはり年を取ると骨が弱くなったり、筋力が衰えることで、ちょっと転んだだけで骨折するなど(そもそも若いとそんなに転ばない)、若い頃には思いもよらなかった理由でケガにつながることもあります。

しかし、よくよく保険の契約を見てみると、60歳で保障が切れていたりしませんか?

これから病気やケガの不安が高まる年齢になって保険が切れてしまうようでは、安心とは言えません。

反対に、過剰な保障になっており、保険料を払い過ぎていないかも注意が必要です。

そして、案外忘れているのが、貯蓄とのバランスです。

不安に駆られてあれもこれもと特約をつけて保険を契約してしまうと、当然ですが保険料は高くなります。

保険料が高くなりすぎて、貯蓄が難しくなっていませんか?

保険というのは、自分の貯蓄でカバーしきれないリスクをカバーするものです。

全ての病気・ケガを保険で賄う必要は一切なく、貯金で十分カバー出来る範囲のリスクは何も保険に頼る必要はないのです。

まとめ

いかがだったでしょうか。

保険の選び方、見直しには多くの方が悩まれます。

それだけ分かりにくく、不安も大きいものだと思います。

月々の保険料も決して負担は軽くありませんし、長期に渡って支払う保険料の総額を計算してみると、保険というのは、人生の中でも相当高額な商品であると分かります。

だからこそ、自分に合った保険が何か、考えてみてはいかがでしょうか。

人生は人それぞれであるように、家計もそれぞれです。

自分にあった家計診断をプロに相談して将来に備えてみてはいかがでしょうか。

家計の健全化は、将来の生活の安心につながります。

個別のWEB相談も受け付けております。

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