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こんにちは、ファイナンシャル・プランナーの箭吹雅代です。

さて、今日のテーマは「教育資金は貯めるだけじゃない。使い方を考えると上手くいく」です。

人生における三大支出のうちの一つと言われる、子供の教育費。

特に大学進学時に大きなお金がかかることもあり、子供が幼いうちから準備されている方も多いと思います。

しかし、いざ、子供が進学するとき、まさか貯蓄が足りない!そうなると大変です。

子供の進学については、子供自身の意向もあり、親が思っていた以上にお金がかかる場合もあります。

貯蓄が足りない!という、困った事態を避けるためには、使う前に使い方を考えておく必要があります。

今日は、そんな教育費の使い方について解説していきたいと思います。

もくじ

子供の教育費、いくらかかる?

まず、子供の教育費が一体いくらかかるか見ておきます。

一番費用が安くて済むのは、幼稚園(3年間)~大学まで全て国公立の場合です。

この場合、約1,100万円かかります。

反対に、一番費用が高くなるのが幼稚園(3年間)~大学(理系)まで全て私立の場合です。

この場合、約2,700万円かかります。

文部科学省の、「子供の学習費調査」(平成30年度)では、幼稚園から高等学校までの教育費を、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査」では、大学での教育費を知ることができます。これらをまとめると、以下の表のようになります。

*見やすいように、千円以下は四捨五入しております。

こちらの表を使って、各ご家庭の進学予定に合わせて計算してみてください。

例えば中学校まで公立で高校・大学が私立の場合は、1,525万円であることが分かります。

注意すべき子供にかかるお金が増える時期は?

子供にかかるお金がグンと増える時期があります。

それは、子供が中学生になったとき。

中学生になると生活スタイルが変化し、教育費だけでなく、生活費も増加する傾向にあります。

例えば、中学生になると友達同士で出かけることも増え、外食するようになったり、身の回りのものにこだわりが出始めます。

さらに部活動が加わることで、運動部ならユニフォームやシューズ代がかかったりします。

文化部でも部によっては道具が必要な場合もあるでしょう。

また、中学生は塾代が増える時期でもあります。

こうして教育費だけでなく、生活費の増加も相まって、貯蓄が難しくなってくるのがこの時期です。

さらに高校に進学すると支出を減らすことは難しいでしょう。

中学時代は公立に通っていた子も、高校は私立に通うようになったり、定期券代が必要になったり、他にも教科書代も有償になります。

教育費の使い方はこう考える

しかし、考えなければならないのは、この先のこと。

一番お金がかかるのは、そう、大学進学時なのです。

なので、中学生になって、かかる費用が増えたからといって、ここで貯蓄をストップしてしまう、または今まで貯めたお金を使ってしまっていては、さらにこの先苦しくなってしまいます。

そこで、この時期になると、教育資金の貯め方だけでなく、教育費の使い方も同時に考えていくことが必要になります。

例えば塾代。

塾代にかけられる上限金額を決めてから塾を選ぶ、科目を絞る、夏期講習や冬期講習などは、本当に必要か子供とよく話し合ってから決めるなど工夫が必要です。

さらに高校生では、最も家計が厳しくなるのが、3年生のときではないかと思います。

大学受験を控え、塾代や受験代などがかかるのがこの時期です。

この時期になって考えるべきことは、いかに今後のために貯蓄を減らさないかということです。

一番ポイントとなってくるのは、受験時でしょう。

受験生本人としては、不安なこともあり、いくつも受験したいと思うかもしれませんが、受験代に加え、結果的に入学しなかった大学も入学金を支払わなければならない場合もあります。

早めに子供と話し合う、受験日程や費用をあらかじめ調べて対策を考えておくことが、余計な費用を抑えるポイントになってきます。

また、浪人についても子供と話し合っておく必要があります。

万が一、第一志望が駄目だった場合は浪人してでも再挑戦したいのか、それとも他の大学に進むのか、ここも支出の大きな分かれ道になってきますので、もし浪人をさせる余裕はなさそうであれば、早めに子供に伝えておく方がベターです。

まとめ

いかがだったでしょうか。

最後の大学進学で一番お金がかかるため、高校までは何とか貯蓄には手を付けずにやりくりすることが必要になってきます。

教育費は必要なお金ではあります。だからこそ、これは本当に必要なのかを考えながら、工夫しながらやりくりすることが大切です。

人生は人それぞれであるように、家計もそれぞれです。

自分にあった家計診断をプロに相談して将来に備えてみてはいかがでしょうか。

家計の健全化は、将来の生活の安心につながります。

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